主要電子マネー15種類の発行枚数ランキング(2019)

2020年を境に政府が目指すキャッシュレスの時代に突入するのでしょうか。

今年も電子マネーの発行枚数は順調に増えています。

やはり後払い型の電子マネーであるiDとQUICPayの発行枚数が人気のようです。

スポンサーリンク

主要電子マネーの発行枚数(2019年)

2019年の電子マネー発行枚数ランキング

ランク電子マネー発行枚数前年比
1楽天Edy1億2,060万枚+7.2%
2Suica7,616万枚+6.4%
3nanaco6,665万枚+7.1%
4PASMO3,844万枚+6.0%
5iD3,545万枚+20.2%
6ICOCA2,148万枚+16.4%
7QUICPay1,245万枚+40.2%
8manaca680万枚+9.4%
9nimoca399万枚+9.0%
10PiTaPa332万枚+3.1%
11TOICA291万枚+9.8%
12SUGOCA289万枚+14.7%
13uniko228万枚+7.0%
14Kitaca160万枚+16.8%
15はやかけん133万枚+12.4%

2019年の発行枚数1位は楽天Edy

2019年の発行枚数1位は楽天Edyのようです。

私の場合は、楽天Edyはチャージ型なので、後払い型の電子マネーであるiDとQUICPayと比べると使用頻度は下がります。

楽天Edyを使うのは、普及率が高い沖縄に滞在している時くらいです。

発行枚数こそ1位ですが、実際に使っている電子マネーは他という利用者が多いのではないでしょうか。

近年では楽天カードに内蔵されたことなどで発行枚数を伸ばしていると思われます。

Suicaの伸びは前年比50%減

Suicaは発行枚数がやや頭打ちになっています。

2018年には前年比12.4%だったものが、2019年の数値だと前年比6.4%と半分までに勢いが衰えてきてしまっていいます。

しかし、2020年には楽天ペイ利用者にSuica発行が解禁されると言われてるため、今後の発行枚数が増える可能性はあります。

 

楽天とJR東日本、キャッシュレス化の推進に向けて連携 | 楽天株式会社

「楽天ペイ」アプリで「Suica」の発行・チャージを実現し、電車・バスなどの 交通機関や全国約60万の店舗で利用が可能に

楽天とJR東日本、キャッシュレス化の推進に向けて連携 | 楽天株式会社
 楽天グループの楽天ペイメント株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:中村 晃一、以下「楽天ペイメント」)と東日本旅客鉄道株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:深澤 祐二、以下「JR東日本」)は、キャッシュレス化の推進に向けて連携することとなりましたのでお知らせいたします。これにより、楽天ペイメントが運...

発行枚数が激増しているiDやQUICPay

後払い型の電子マネーであるiDとQUICPayの発行枚数が激増しており、Apple PayやGoogle Payが普及し、LINE PayがQUICPayに、メルペイがiD決済に対応したことが考えられます。

私も通常使う電子マネーはiDかQUICPayです。

利用できる店舗も増えたことや、クレジットカードの利用分と合わせて明細が見れるので利用状況も把握できて一番使いやすい電子マネーです。

2020年は電子マネーは更に普及する

2020年に向けて成長している電子マネー市場ですが、来年には発行枚数が更に大きく伸びると思われます。

2019年10月から日本政府によるキャッシュレス決済支援が開始されるためです。

キャッシュレス・消費者還元事業は、2019年10月1日の消費税率引上げに伴い、需要平準化対策として、キャッシュレス対応による生産性向上や消費者の利便性向上の観点も含め、消費税率引上げ後の9カ月間に限り、中小・小規模事業者によるキャッシュレス手段を使ったポイント還元を支援する事業です。

現金払いではポイント還元はありませんが、電子マネーを利用すると支払い金額の2~5%分が還元されます。

現金払い:ポイント還元なし
電子マネー払い:特定店舗で2~5%ポイント還元

消費税増税に合わせて実施されるポイント還元対象カードはこれだ
2019年10月1日の消費税率引上げに伴い、需要平準化対策として、キャッシュレス対応による生産性向上や消費者の利便性向上の観点も含め、消費税率引上げ後の9カ月間に限り、中小・小規模事業者によるキャッシュレス手段を使ったポイント還元を支援する事業に登録しているクレジットカードです。

これから、よりもっと電子マネーが普及してゆくことでしょう。

コラム
スポンサーリンク
シェアする

クレジットカードのステータス比較